時間帯は、どう標準化されたのか

現在、私たちがスマートフォンや時計を見れば、自国の時刻だけでなく世界各地の時刻を瞬時に把握できます。例えば日本とイギリスのロンドンであれば、相手地域が標準時を採用している通常期には9時間、夏時間（サマータイム）の期間には8時間の時差となります。

しかし、かつての世界では地球全体が整然とした「時間帯（タイムゾーン）」に分かれていたわけではありませんでした。19世紀初頭まで、時刻とは地域ごとに太陽の動きを観測して決める「地方時」であり、隣接する町の間でさえ数分の時差があるのが日常でした。

それがなぜ、どのような経緯で世界共通の基準に基づく「標準時」へ統合されたのでしょうか。太陽の運行に基づく天文学的な仕組みから、鉄道と電信が迫った運行管理上の要請、1884年国際子午線会議の真相、そして現代の協定世界時（UTC）に至る歴史的・技術的プロセスを解き明かします。

1. 太陽の時刻から「共通の時刻」へ――視太陽時・平均太陽時・地方時

人間が時間を計る最も素朴な基準は、空の太陽でした。ある地点において太陽が天球上の子午線（真北と天頂、真南を結ぶ仮想の大円）を通過する瞬間を「正午」とし、正午から次の正午までを1日とする時刻体系を「視太陽時（日時計の時刻）」と呼びます。北半球・南半球を問わず、太陽がその地点の子午線を通過する瞬間を正午と定義する方法は、古代から広く用いられてきました。

しかし17世紀以降に機械時計が発達すると、視太陽時には無視できない欠点があることが判明しました。日時計が示す「正午から正午までの長さ（真太陽日）」は1年を通じて一定ではなく、季節によってわずかに伸び縮みするのです。

この変動が生じる主な原因は2つあります。第1に、地球の公転軌道が真円ではなく「楕円」を描いているため、太陽に近い時期（近日点付近）には公転速度が速く、太陽から遠い時期（遠日点付近）には遅くなることです。第2に、地球の自転軸（地軸）が公転軌道面に対して約23.4度傾いているため、天球上の太陽の見かけの通り道（黄道）が天の赤道に対して傾き、太陽の東向きの見かけの移動速度が赤道投影面上で不均一になることです。

この2つの要因が組み合わさる結果、視太陽時と、一定速度で進む仮想的な太陽を基準とした時刻との間に周期的なズレが生じます。この差を「均時差（equation of time）」と呼びます。均時差により、視太陽時は平均的な時刻に対して最大で約14分遅れる時期（2月中旬頃）や、約16分進む時期（11月上旬頃）が生じます。規則正しく動く機械時計を社会で実用化するためには、日ごとに長さが変わる視太陽時ではなく、1年を通じて毎日が等しい長さ（24時間）となるよう数学的に平均化した「平均太陽時」を基準にする必要がありました。

ここで極めて重要となるのが「地方時（local time）」です。天文学や測地学における「地方」とは、中央に対する田舎という意味ではなく、「特定の経度・特定の地点」を指す学術用語です。平均太陽時を用いても、地球が球体である以上、東にある地点ほど太陽の子午線通過は早く訪れ、西にある地点ほど遅く訪れます。そのため、それぞれの経度を持つ地点ごとに、その経度独自の子午線通過を基準とする「地方平均太陽時」が存在していました。

例えばかつての日本では、江戸（東京）、京都、大坂でそれぞれの地方平均太陽時が用いられ、経度差に応じた異なる時刻を時計が刻んでいました。相手地域が標準時を採用している現代とは異なり、かつては都市間を移動するたびに時計の針を合わせ直さなければならなかったのです。

2. 経度差と時間の計算原理――なぜ「1度につき4分」ずれるのか

2つの地点が東西に離れているとき、その地方平均太陽時の差はどのように決まるのでしょうか。

学校の授業などで「経度が15度離れると1時間の時差が生じる」「経度1度につき4分ずれる」と学び、「地球が自転する周期が24時間だから」と理解している人が少なくありません。しかし天文学的には厳密な区別が必要です。

地球が宇宙の恒星に対して1回転（360度自転）するのに要する時間（恒星日）は、約23時間56分4秒です。しかし私たちが生活の基準とする「1日（平均太陽日）」は、地球が自転しながら太陽の周りを約1度公転するため、地球が太陽に対して再び同じ方向を向くまでにもう約4分余計に自転しなければならず、この合計がちょうど「24時間（86,400秒）」となるよう定義されています。

つまり「経度15度につき1時間」「経度1度につき4分」という数値は、地球の自転周期そのものから直接導かれる物理定数ではなく、平均太陽時において「1日24時間を経度360度の幾何学的回転に対応させる」という天文学的・幾何学的な定義に基づいています。

計算の幾何学的根拠は明快です。

• 360度 ÷ 24時間 ＝ 15度 / 時間
• 60分 ÷ 15度 ＝ 4分 / 度

地点A（経度 \lambda_A）に対する地点B（経度 \lambda_B）の平均太陽時の理論差 \Delta t は、東経を正（プラス）、西経を負（マイナス）とした場合、次の式で表されます。

\Delta t = 4 (\lambda_B - \lambda_A) \quad \text{［分］}

地点Bが地点Aより東にあれば (\lambda_B - \lambda_A) は正となり、\Delta t も正の値となります。東にある地点では太陽が先に子午線を通過するため、時刻は「進む（より早い時刻を示す）」ことになります。逆に西にあれば値は負となり、時刻は「遅れる」ことになります。

ただし注意すべきは、この式が示すのはあくまで「幾何学的に定義された平均太陽時の理論差」に限られるという点です。当日の均時差による変動、地球の楕円体形状、大気の屈折、標高差などの天文学的・地理的要素は含まれていないため、この式によって実際の太陽の南中時刻や日の出・日の入り時刻を秒単位で精密に算出できるわけではありません。

ここで、経度差と平均太陽時差の関係を視覚的に理解するための操作ツール（time-zones--tool-01）について触れておきます。このツールは、世界地図上の2地点の経度を指定することで、上記の幾何学的関係に基づいて理論上の平均太陽時差を計算する教材です。

本ツールを利用する際には、2つの仕様的背景と限界を理解しておく必要があります。第1に、経度差の数学的な計算方式です。例えば東経179度と西経179度（-179度）のように、日付変更線を挟んで隣接する2地点を比較する場合、経度の数値をそのまま引き算すると「-179 - 179 = -358度」（約-1432分の時差）という「単純差」が算出されます。一方で、地球が球体であることを踏まえ、最短の経路で経度差を捉える「最短循環差」を用いた場合は「+2度」（+8分の時差）として表現されます。ツールの正規化仕様によって数値の現れ方が異なる点に留意してください。

第2に、本ツールが算出するのは純粋な「平均太陽時の理論差」に限定されているという点です。現実の社会で使われている時刻は、国家が法律によって定めた「法定標準時（時間帯）」であり、夏時間の適用や国境線によって複雑に決定されています。本ツールは各国の標準時境界や夏時間、均時差を反映した実南中時刻を表示するものではないことを理解した上で、経度と太陽時の幾何学的関係を把握する補助として活用してください。

3. 鉄道と電信が迫った時刻の統一――イギリスとアメリカの軌跡

経度ごとに異なる地方時が存在していても、人々が徒歩や馬車で移動していた時代には大きな問題は生じませんでした。1日の移動距離はせいぜい数十キロメートルであり、その間に生じる時差も1〜2分程度だったため、日常の商取引や生活に支障をきたすことはなかったのです。

この地域社会の時刻体系を根底から揺るがしたのが、19世紀中盤以降に急速に発展した「鉄道」と「電信」でした。

運行ダイヤと安全管理の要請

蒸気機関車の登場により、人間や物資はかつてない高速で長距離を移動するようになりました。数時間の運行で経度差が数度におよぶ地域を通過すると、出発地、経由地、到着地でそれぞれ数分から数十分の時差が生じます。

当時の鉄道は単線区間が多く、対向列車とのすれ違い待避やすれ違い駅の指定は、厳密な運行ダイヤグラムに基づいて行われていました。各駅がそれぞれの町の地方平均太陽時で時計を合わせていた場合、運行ダイヤの作成は極めて複雑になります。東行き列車と西行き列車で計算上の所要時間が異なって見えるばかりか、乗り換え列車の接続計算は混乱を極めました。当時の機械時計は振動や温度変化で狂いやすく、定期的に正確な基準時刻へ同期させなければ、わずかな時刻の誤認が待避駅での判断ミスを招き、運行管理上の重大なリスクへと直結したのです。

俗説では「地方時の違いによる正面衝突事故が多発したために標準時が作られた」と単純化して語られることがありますが、歴史的事実はより構造的です。広域にわたる鉄道網を一体的に運用し、乗り換えの利便性を確保し、安全かつ確実な運行ダイヤを作成・管理するという近代産業組織の要請そのものが、地域ごとの地方時を廃止して時刻を一元化する決定的な推進力となったのです。

イギリスにおける段階的統一

世界で最初にこの課題に直面したイギリスでは、標準化は明確な段階を経て進められました。

第1段階は、1840年11月にグレート・ウェスタン鉄道が運行時刻の基準としてロンドン近郊のグリニッジ天文台の平均太陽時（グリニッジ時：GMT）を一斉に採用したことです。鉄道会社が定めたこの時刻は「鉄道時（Railway Time）」と呼ばれ、他社も次々と追随しました。

第2段階は、通信インフラによる時刻同期の確立です。1852年、電気電信網がロンドンのグリニッジ天文台と直結され、電信線を通じて正確な時刻信号が全土の主要駅へと瞬時に配信される体制が整いました。これにより、遠隔地の時計を秒単位でグリニッジ時に同期させることが可能となったのです。

第3段階は、法制化による社会全体の確定です。鉄道がグリニッジ時で動いていても、民間の裁判所や地方自治体の業務では依然として各都市の地方時が用いられ、訴訟や契約の期限を巡って混乱が生じていました。そこでイギリス議会は1880年、「時刻定義法」を制定しました。この法律において重要なのは、グレートブリテン島（イングランド、スコットランド、ウェールズ）の公定時刻をグリニッジ時と定める一方、アイルランド島についてはダブリン天文台の地方平均太陽時である「ダブリン時（GMTより約25分遅い時刻）」を適用するという地域区分を明確に設けた点です。

アメリカの広大さと複数時間帯の誕生

一方、大西洋を挟んだアメリカ合衆国には、イギリスとは異なる深刻な地理的障壁が存在していました。国土の東西が約4,500キロメートルにおよび、経度差にして約60度（理論上の太陽時差にして約4時間）も離れていたことです。

もしイギリスのように全土を単一の標準時で統一してしまうと、東海岸と西海岸のどちらかで太陽の南中時刻と時計の正午が約2時間も乖離してしまいます。正午なのに太陽が地平線近くにあるような状態は、市民の生活リズムや社会活動を著しく損ねます。

そのためアメリカでは、「太陽の運行と時計のズレを生活に支障のない範囲に抑えること」と「広大な鉄道網の運行時刻を一元化すること」という2つの要請を両立させる妥協点として、国土を複数の時間帯に分割する方式が不可欠となりました。

1883年11月18日、全米およびカナダの主要鉄道会社は協調し、経度15度（1時間差）を基準とする4つの時間帯――東部標準時（西経75度基準）、中部標準時（西経90度基準）、山岳部標準時（西経105度基準）、太平洋標準時（西経120度基準）――を一斉に導入しました。これにより、全米で数百種類も乱立していた鉄道時刻表はわずか4つに整理されました。

ただし、1883年の導入はあくまで民間鉄道会社による自主的な取り決めであり、連邦法で定められたものではありませんでした。アメリカ全土で時間帯が公的な法の下に統一されたのは、1918年に連邦議会が「標準時法」を可決し、各時間帯の境界画定を連邦州間通商委員会（ICC）の管轄下に置いたときのことでした。

4. 1884年国際子午線会議と「本初子午線」の合意

各国で国内標準時の整備が進むにつれ、国際的な航海や電信の拡大に伴い、世界の基準となる「経度のゼロ点」をどこに設定すべきかという国際合意が急務となりました。

グリニッジが選ばれた真の理由

当時、世界各国の海図は、イギリスはグリニッジ、フランスはパリ、スペインはカディス、アメリカはワシントンというように、自国の首都や主要天文台を通る子午線を独自に「経度0度」として作成していました。このため国際航海を行う船長は、海図の国籍が変わるたびに経度を換算しなければならず、位置誤認の危険を抱えていました。

1884年10月、アメリカ大統領チェスター・A・アーサーの招集により、世界25か国の代表がワシントンD.C.に集まり「国際子午線会議（IMC 1884）」が開催されました。

会議においてグリニッジ天文台が世界共通の経度ゼロ点に選ばれた最大の理由は、覇権の誇示ではなく、実務上の「デファクトスタンダード（事実上の業界標準）」であったことです。当時、英国海軍本部（アドミラルティ）が発行する精緻な航海年鑑や海洋海図は、世界中の民間商業船舶や海軍によって広く利用されていました。もしグリニッジ以外の子午線を選定した場合、世界中で流通していた膨大な海図や天文計算表をすべて改訂・破棄しなければならず、世界の海上交通に莫大なコストと混乱を強いることになります。この極めて現実的な利便性と実績の評価が、グリニッジ選定の決定打となったのです。

会議の最終決議条文（IMC 1884 決議II〜V）

国際子午線会議で採択された最終決議のうち、時刻と経度に関わる核心部分は以下の条文に集約されています。

• 決議II（本初子午線の指定）：

会議は、各国政府に対し、すべての経度の計算の基準となる本初子午線として、ロンドンのグリニッジ天文台にある子午環の中心を通る子午線を採用することを提案する。

• 決議III（経度の算定方向）：

本初子午線からの経度は、東経および西経の双方へ向かって180度まで数え、東経を正（プラス）、西経を負（マイナス）とする。

• 決議IV（万国日の提案）：

天文学や航海学、その他国際的な共通性が求められるあらゆる目的のために、世界共通の日付体系として「万国日（Universal Day）」を採用することを提案する。

• 決議V（万国日の定義と地方時への配慮）：

万国日は、本初子午線の真夜中（正子）に始まり、0時から24時間まで連続して数える平均太陽日とする。この万国日は、各地における「地方時またはその他の必要な標準時」の使用を一切妨げるものではない。

会議の限界と誤解――世界の一斉法制化ではない

歴史上の大きな誤解として、「1884年の国際子午線会議によって、世界中の国々の時間帯が一斉に確定・法制化された」という言説があります。しかし決議条文を精査すれば明白なように、この認識は誤りです。

国際子午線会議は条約締結会議ではなく、国際的な指針を勧告する会議でした。決議Vに明記されている通り、会議が提案した万国日（世界時の原型）は天文学や国際通信のための統一尺度であり、各国の国内時刻や地方時を強制的に改変する権限は持っていませんでした。全世界の時間帯が整ったのは会議の場ではなく、会議の勧告を踏まえて各国が主権に基づき、独自の国内法を順次整備していった結果なのです。

例えば日本は、会議から2年後の1886年（明治19年）7月13日に「本初子午線経度計算方及標準時ノ件」（勅令第51号）を公布し、1888年1月1日をもってグリニッジ本初子午線より東へ9時間（東経135度）の地点の平均太陽時を「本邦一般ノ標準時（大日本帝国標準時、現在の日本標準時：JST）」と定めました。

対照的に、自国のパリ子午線に強い誇りを持っていたフランスは1884年の採決で棄権し、長年にわたり独自の時刻体系を維持しました。フランスがグリニッジ時への実質的な統合を果たしたのは1911年3月9日の法律制定時であり、その条文上も「パリ平均太陽時より9分21秒遅れる時刻」という迂回した表現が用いられました。標準時の導入とは、科学的な合理性だけでなく各国の主権や思惑が交錯する個別法制化の積み重ねだったのです。

5. 現代の時間帯が抱える地理と社会のズレ

標準時が国家の定める法制度である以上、現実の時間帯地図は経度15度ごとに引かれた幾何学的な直線とは大きく異なり、国境や経済圏、統治上の政治的配慮によって複雑な境界線を描いています。

中国の単一標準時（北京時間、UTC+8）

国家的な政治的統一を優先した顕著な例が中華人民共和国です。中国の領土は東西に極めて広く、東端の黒竜江省・ウスリー川合流点付近（東経約135度）から西端の新疆ウイグル自治区パミール高原付近（東経約73度）まで、経度差は約62度におよびます。

第2章で示した計算式（経度差×4分）に当てはめると、東西両端における平均太陽時の理論差は、

62 \times 4 = 248 \quad \text{分（約4時間8分）} $ に達します。幾何学的には4つから5つの時間帯に分割するのが自然な広さです。

しかし中国全土では首都北京の経度に近い「北京時間（UTC+8）」という単一の標準時のみが公式に採用されています。その結果、国土の西部に位置する地域では、太陽の運行と公式の時計との間に約2時間以上のズレが生じています。北京時間が正午を指しているとき、西部の都市ウルムチでは太陽がまだ東の空低くにあり、実際の南中時刻は午後2時過ぎになります。

このズレに対し、現地の人々は生活の知恵で適応しています。新疆ウイグル自治区などでは、官公庁や鉄道、航空などの全国統一インフラでは公式な北京時間を使用しつつ、地域の商業活動や学校生活、個人の日常生活では、北京時間より2時間遅らせた非公式な生活時間「ウルムチ時間（UTC+6相当）」を事実上併用しています。単一の標準時という枠組みの下で、地域実態に合わせた二重の時刻運用が行われているのです。

国際日付変更線の実態とキリバスの選択

地球上の時刻を東へ進めていくと日付を1日戻し、西へ進めると1日進める境界が「国際日付変更線」です。

よくある誤解に「国際日付変更線は国際条約や国際機関によって海上に引かれた公的な1本の境界線である」という思い込みがあります。しかし実際には、国際日付変更線を管轄する単一の国際機関は存在しません。日付変更線の実態とは、西側の日付を採用する国家群と東側の日付を採用する国家群との間に生じる「隙間の線」を便宜上つなぎ合わせたものにすぎず、どの国がどちら側に属するかは各主権国家が自由に決定できます。

この実態を示したのが島国キリバスの事例です。キリバスは33の環礁が点在する国家ですが、かつては国際日付変更線が国土の中央を南北に通過していました。その結果、首都のある西側のギルバート諸島が月曜日のとき、東側のフェニックス諸島やライン諸島はまだ日曜日であり、国内で連絡が取れる平日が週に4日間しかないという非効率が生じていました。そこでキリバス政府は1995年1月1日、東側諸島の時間帯を一挙に24時間進め、日付変更線の西側へ移動させました。

これによりキリバスは国土全体で同じ曜日を共有できるようになり、世界で最も早く新しい日付を迎える時間帯として「UTC+13」および「UTC+14」が新設されました。

ただし、ここで注意すべき点があります。この変更によって「キリバス全土が24時間常に同一日付になった」わけではありません。キリバス国内には西から東へ向かってUTC+12、UTC+13、UTC+14という3つの異なる時間帯が存在します。東端のライン諸島（UTC+14）が深夜0時を迎えて新しい日付に入った瞬間、中央のフェニックス諸島（UTC+13）はまだ午後11時であり、前日の日付のままです。すなわち、毎日深夜の1時間から2時間の間は、国内で日付が異なる時間帯が依然として存在しています。

6. 協定世界時（UTC）の誕生と標準時の現在地

20世紀後半に入ると、標準時を支える技術基盤そのものに根本的な変革が訪れました。天文学的な太陽の動きから、物理学的な原子の振動への基準の移行です。

GMTからUTCへの進化

19世紀以来の世界基準であったGMT（グリニッジ平均太陽時）は、地球の自転を天体観測して維持されていました。しかし1950年代にセシウム原子時計が登場すると、地球の自転速度は完全に一定ではなく、月の引力による潮汐摩擦やマントルとコアの相互作用、極氷の変動などによって日々わずかに変動し、長期的には徐々に遅くなっていることが判明しました。

自転という揺らぐ天体運動を時計の基準にしていては、高精度な科学技術や通信ネットワークを維持できません。そこで1967年、時間の基本単位である「秒」の定義が、地球の自転から「セシウム133原子の基底状態の2つの超微細準位間の遷移に対応する放射の周期」へと国際的に変更されました。この原子秒を積算して刻まれる時刻体系を「国際原子時（TAI）」と呼びます。

しかし原子時をそのまま日常生活の時刻にしてしまうと、地球の自転に基づく昼夜のサイクルと原子時計の時刻が徐々に乖離してしまいます。そこで1972年、両者を調和させた新たな世界基準時刻として「協定世界時（UTC）」の運用が正式に開始されました。

UTCは、歩度（1秒の長さ）としては原子時（TAI）と完全に一致させながら、地球の自転観測に基づく時刻（UT1）とのズレが0.9秒を超えないよう、必要に応じて1秒を挿入または削除する「うるう秒」を適用することで運用されています。私たちが「日本標準時はUTC+9」と呼ぶときの基準は、もはやグリニッジ天文台の望遠鏡ではなく、世界中の原子時計群が合成するUTCなのです。

時計の精度・UTC・時間帯の3層構造

現代の時刻体系を正しく理解するためには、以下の3層を明確に切り分ける必要があります。

1. 時計の精度（物理層）：原子時計やスマートフォン内部のクォーツ振動子が、どれほど正確に1秒を等間隔で刻み続けられるかという物理的・工学的な正確さ。
2. 世界基準尺度（規格層）：国際度量衡局（BIPM）などが管理する「UTC」という世界共通の時刻の目盛り。
3. 時間帯・標準時（社会制度層）：各国の政府が法律に基づき、UTCに対して何時間のオフセット（時差）を持たせるかを定めた行政的・政治的ルール。

スマートフォンの時計が正確なのは、通信網を通じて高精度なUTCの配信信号に同期しているからであり、画面に何時と表示されるかは端末が所在する国の法的な時間帯設定によって決まります。端末の通信が途絶えれば内部の振動子の誤差で時刻は狂いますし、国家が法律を改正して時間帯を変更すれば、表示される時刻は一瞬で変わります。「時計の精度」と「制度としての時間帯」は全く別の階層にあるのです。

なお、UTCとうるう秒の仕組みも不変ではありません。金融市場の超高速取引やクラウドシステムにおいて、不定期なうるう秒は重大なリスク要因となっています。このため2022年の国際度量衡総会（CGPM）において、2035年までにうるう秒の運用を見直し、自転との許容差を拡大して日常的なうるう秒挿入を事実上停止する方針が決議されるなど、標準時は今も社会の要請に合わせて進化を続けています。

おわりに

時間帯の歴史を振り返ると、それは人類が「自然が与えてくれる太陽の時刻」から、「社会が円滑に機能するための共通の約束事」へと時刻を再定義してきたプロセスそのものでした。

19世紀の鉄道と電信の発展が地方時の混乱を打破し、1884年の国際子午線会議が本初子午線の合意を形成し、各国の法制化を経て整備された標準時。それは現代において原子時計の高精度な物理標準と結びつき、世界規模の通信、物流、金融を支える不可欠な社会インフラとなりました。

私たちの手元にある時計が刻む時刻は、単なる数字ではありません。そこには、地球の自転と公転という天文学の幾何学、産業革命期における鉄道の運行管理への要請、国家間の主権調整、そして極限の精度を追求する現代物理学の叡智が幾重にも重なり合って刻まれているのです。

よくある疑問（FAQ）

Q1. 世界には「30分刻み」や「45分刻み」の時間帯が存在するのはなぜですか？ A1. 世界の多くの国は経度15度（1時間）ごとの時間帯を採用していますが、インド（UTC+5:30）、イラン（UTC+3:30）、ネパール（UTC+5:45）などのように、30分や45分単位のオフセットを法律で定めている国があります。これは国土の中央を通過する経線の地方平均太陽時に時計を合わせることで、国内全域における太陽の南中時刻と時計のズレを最小限に抑え、国民全体の生活実感に配慮するために国家が主権に基づいて選択した結果です。

Q2. 南極大陸や宇宙空間では、時間帯はどのように決まっているのですか？ A2. すべての経線が一点に集まる南極点では、天文学的な意味での固有の時間帯は存在しません。そのため南極の観測基地では、補給活動や通信の便宜を図り、物資の補給元となる支援国の標準時（例えばアメリカのアムンセン・スコット基地ではニュージーランドの標準時）を採用するのが一般的です。また国際宇宙ステーション（ISS）では、参加各国の管制センター間の連携を円滑にするため、特定の国家の時間帯ではなく世界基準である協定世界時（UTC）が船内時間として運用されています。

Q3. サマータイム（夏時間）が適用されると、その地域の標準時そのものが変わるのですか？ A3. サマータイムは、法律で定められた標準時（基準経度）そのものを恒久的に改変する制度ではありません。日照時間が長い夏季の一定期間に限って、時計の針を通常より1時間進めて生活リズムを前倒しする時限的な運用制度です。したがって適用期間中は一時的にUTCとの差（オフセット）が変化しますが、秋の適用期間終了とともに本来の法定標準時へと戻されます。